「銀行員はつらい」と皆さん言います でも退職しないのはなぜ?

「銀行員はつらい」と皆さん言います。でも退職しないのはなぜでしょうか?

結局、銀行を辞める人って少ないですよね。

目次

退職しない銀行員

銀行員は高収入で安定職業。社会的信用もあります。だから簡単に辞めません。

銀行を退職する人は本当に少ないんでしょうか。

銀行の離職率

退職を考えたことがある銀行員は多いと思います。しかし銀行を退職する人は多くありません。銀行の離職率は、他の業界と比べるとまだ低いようです。
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厚生労働省の調査では「金融業・保険業」の離職率は6.0%です。「金融業・保険業」には保険会社のセールスレディなども含まれます。セールスレディは移り変わりが激しい職業といわれており離職率が高いです。それを加味すると銀行単体の離職率はもっと低いはずです。

銀行員が捨てたくないものとは

「銀行員はつらい」と思っている人は多いのに、なぜ退職者は少ないのでしょうか。
私は次の3つを捨てたくないからと考えます。
  1. 高収入
  2. 安定
  3. 社会的信用
この3つを捨てたくないため、銀行を辞めないのではないでしょうか。いざ退職するとなると、これらを捨てることをためらうはずです。

銀行員の環境

銀行員は高収入といわれています。
銀行はまず倒産しませんから将来の不安は少なそうです。
銀行で働いていれば社会的な信用もあります。
他にも年金や退職金など、概ね他業種より定年退職後の処遇も恵まれています。銀行で働き続けることを考えると、それほど悪いことはありません。
銀行は様々な業界の情報が集まりやすい職場です。すると、どうしても他の業界との比較をしてしまいます。そして、よそと比べると銀行で働くのは悪くないなと思います。
結局、それも退職しない要因の一つでしょう。

銀行は安全?

人はあえて厳しい環境に飛び込むような挑戦はしたくありません。危険な場所より安全な場所を選択するのは当然のことです。銀行は安全な場所と考えているから、実際に辞めないのです。
しかし本当に銀行は安全なのでしょうか。

銀行員の平均年収は多い?

銀行員は高収入と言われています。実態はどうでしょうか。

日本人の平均年収

2019年9月に国税庁が発表した資料によると日本人の平均年収は約440万円です。
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銀行員の平均年収

では銀行員の年収は日本人の平均と比較してどうでしょうか
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銀行員の平均年収の検証

㈱東京商工リサーチの調査によれば、国内銀行の平均年収は約609万円でした。
日本人の平均を約150万円オーバーしており、銀行員の給与水準は高いといえるでしょう。トップの東京スター銀行の平均年収は約926万円と突出しています。ただし東京スター銀行は台湾の外資系金融グループに属しており、純粋な日本国内の銀行とはいえない面もあり、国内銀行との違いを考慮する必要があります。
実質的なランキングのトップは三井住友銀行で、平均年収は約820万円です。三井住友銀行の平均年収は全体平均と比較すると約200万円以上高くなっています。日本人の平均年収の約2倍ですから三井住友銀行の行員は高収入といえます。ちなみにメガバンクの平均年収が約759万円です。
それに対し地方銀行の平均年収は約621万円とメガバンクの平均年収とは100万円以上の開きがあります。第二地銀の場合はさらに差が広がります。第二地銀の平均年収は約555万円ですから、メガバンクの平均年収とは約200万円も差があります。

高収入は一部の銀行員だけ

銀行員は高収入というのは間違ってはいません。ただ全ての銀行員が高収入というわけではありません。実際にはメガバンクや一部の地方銀行の行員だけが高収入といえます。
地方銀行や第二地銀の平均年収は、たしかに日本人の平均年収より高い水準です。しかし高収入といえるか微妙なラインです。

他業種との比較

ちなみに他の業種の平均年収はどうでしょうか。他の業種と比較すれば、銀行員の年収水準がよく分かります。
転職サイトに掲載されている主な業種の平均年収は以下の通りです。
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2018年9月~2019年8月の1年間に転職サイトdoda」のエージェントサービスに登録した人のうち、正社員として働いている約40万人の平均年収データです。

そのため前述の国税庁や東京商工リサーチのデータとは相違しています。金融の平均年収は業種別では4番目です。

金融業の平均年収

このデータで注目したいのは金融業種全体の平均年収436万円です。

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金融業とはいっても職種は様々です。その中でも上位と下位では約300万円の差があります。

金融業の平均年収を押し上げているのは投資銀行や証券会社、信託銀行といった資産運用系の金融機関です。

一般の銀行では都市銀行が466万円、地方銀行が405万円、信用金庫が371万円です。地方銀行の平均年収405万円は金融全体の平均年収に達していません

やはり、銀行員が高収入というのは疑問が残ります。

銀行員は退職するまで高収入が続くのか?

では、仮に銀行員は高収入だとしても何歳まで続くのでしょうか。

厚生労働省が発表する「賃金構造基本統計調査の概況」のグラフで確認します。

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厚生労働省【平成30年賃金構造基本統計調査の概況】

男性の賃金カーブをみてください。金融業や保険業は50~54歳で賃金がピークを迎えます。その後は右肩下がりです。右肩下がりというより直滑降です。

他の業種の賃金カーブは緩やかに上昇し段々と下降していきます。一方、金融業はカーブというよりもフォークボールです。年収は真っ逆さまに落ちます。

一定の年齢に達すると、金融業界で働く人の収入は激減するということです。また年収のピークを迎える年齢が他業種と比較して早いです。

他業種が55歳〜59歳のゾーンがピークです。

金融業だけ50歳〜54歳のゾーンです。

以前から銀行員の年収ピーク年齢は早かった

8年前の2012年版のデータです。

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厚生労働省【平成24年賃金構造基本統計調査の概況】

2012年のデータでは、45歳〜49歳が年収ピークです。

以前から金融業の賃金は50歳前後で急下降する構造ということです。過去の統計調査資料を全て確認して頂ければ分かります。

厚生労働省【賃金構造基本統計調査の概況 平成9年〜令和元年】

銀行員の年収はけっして多くない

以上のデータから銀行員は高収入かどうかの結論です。

  • 高収入は一部の銀行だけ
  • 高収入はずっと続かない
  • 年収のピーク年齢が早い

銀行員は思ったよりも高収入ではありません。

銀行は安定?

高収入が約束されなくても、銀行は潰れないから安心して働けるという人もいます。私もそう思います。銀行は簡単には潰れません。

昔のような「護送船団方式」といわれる行政によって保護されるシステムは無くなりました。それでも銀行は簡単に潰れません。正確に言うと「簡単に潰しません」でしょうか。

銀行員の皆さんならば、銀行は破綻する可能性が非常に低いのは分かるはずです。なぜなら破綻する前に合併や資本提携をするからです。それは安定といえるでしょうか。

地銀の数は減る

おそらく数年先に銀行は減ります。というか、地方銀行が減ります。金融庁も認めているくらいだから、地銀の数が減るのは間違いないでしょう。

金融庁レポートの衝撃

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2018年に金融庁が出したレポートは衝撃でした。レポート内容は各都道府県に地銀が何行必要かまとめたものです。レポートでは20県以上で「1行単独でも不採算」でした。10道府県以上で「1行単独ならば存続可能」です。「このままでは大半の銀行は赤字になるから数を減らせ」ということです。

金融庁がそんなレポート出したことに驚きました。

地銀協は再編を認めている

「数を減らせなんて冗談じゃない」という声が各行からあがるのかと思いましたが、そうではありませんでした。全国地方銀行協会などは政府の方針を歓迎しているようです。

日本経済新聞より

地銀協の会長も再編について「選択肢が広がるのは良いこと」と認めています。今後はさらに地銀の経営統合が活発化するでしょう。

地銀の生き残る道

今後の地銀は、3つのビジネスモデルを模索して生き残っていくと予想します。

 規模拡大

地銀は規模の拡大が難しいです。シェアを伸ばすには他県に進出しないといけません。しかし、今から店舗作って人材集めてなんて出来ません。手っ取り早いのはM&A(合併か買収)です。店も人材も一気に手に入ります。優良地銀の多くは、そうやって生き残るでしょう。

 リストラ 

地銀は支店の統廃合をすでに積極的に進めています。しかし、なかなか収益は改善しません。店舗は減らせても人員を減らせないからです。さらなるコスト改善のために、今後は固定費(人件費)を削減して生き残っていくでしょう。

 低金利競争

地銀は、ただでさえ少なくなっている顧客を奪い合っています。しかも武器は低金利です。もはや、顧客のためではなく自らの経営維持のために低金利競争をしています。健全な競争ではありませんが、体力勝負で生き残る地銀はあるでしょう。

地銀再編を歓迎

このような環境を考えると、他行と戦い続けるよりもあっさりと再編した方がマシかもしれません。金融庁が「再編しろ」と言ってくれたので、ある意味、ホッとしてるのではないでしょうか。

銀行以外との競争

銀行同士の競争も大変ですが、いまでは新規参入や代替品とも戦わないといけません。フレームワークの5フォースを考えると銀行を取り巻く環境は以下のとおりです。

銀行の5フォース(5つの競争要因)

銀行を取り巻く環境は年々厳しくなってきています。銀行業のポジショニングを競争環境から確認してみましょう。

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 【新規参入】

セブンやイオンなどの流通業が金融業に新規参入しています。またIT企業もネット銀行を次々に立ち上げています。他業種は銀行業に次々と参入してきています。

 【供給業者】

銀行にとっての供給業者は監督官庁の金融庁と日本銀行です。両者とも銀行に潰れてもらっては困りますが、数は減ってもいいと考えています。

 【ライバル(同業者)】

銀行同士で争っていますが、体力勝負になっています。いつまでも続けられません。

 【顧客】

顧客が銀行を必要とする理由は生活する上で決済口座を持たないといけないことです。決済口座が不要になれば銀行も不要です。

 【代替品】

電子マネーが世の中に浸透してきました。現在は銀行口座からチャージをするものがほとんどですが、今後は銀行口座を介さない電子マネーも増えてくるでしょう。

銀行の参入障壁なくなる

かつては銀行のライバルは銀行だけでした。旧大蔵省も日本銀行も、銀行を助ける政策で支援していました。今では銀行の敵のような存在です。他業種からの参入をあっさり認可しています。

かつての銀行は参入障壁があったからこそ、金融市場を独占できていました。しかし今では競争環境は激化する一方です。

異業種が銀行業に参入してくる理由

なぜ競争が激しいのに他業種から参入するのでしょうか。

大きな理由としては既存の銀行との競争には勝てると判断しているからでしょう。

最近では電子マネーを中心に新たな決済手段が徐々に浸透してきました。新たな決済が広く使われ始めると、既存の銀行にとって脅威です。なぜなら、将来的には銀行口座を介さなくなるかもしれません。給料振込や公共料金などの口座振替が電子マネーにセットされる時代が来るかもしれません。

銀行の存在意義は決済機能を持っている点にあります。銀行口座を介さないと生活が成り立たないものが私達の生活にまだまだ存在します。

しかし、決済機能を失うと銀行の存在意義はありません。

浸透しない銀行の電子マネー

銀行も独自の電子マネー(J-coin Pay)を始めましたが、まったく浸透していません。

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浸透していない理由は「使えるお店が少ない」ことです。

加盟店が少ないため、あまり便利さを感じられません。取引のある銀行に勧められて私はアプリを入れました。1回飲食店で使おうと思ったのですが、使えませんでした。よく行くコンビニやスーパーでも使えません。使えるお店を調べるとほとんどありません。どうやら加盟店募集活動を銀行員がしているようです。これはたぶん浸透しませんね。

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既存電子マネーとの圧倒的な差

PayPayやLINE Pay、楽天ペイなどの主要な電子マネーと比較した表があります。顧客浸透度の差は歴然です。

「日経クロストレンド」の記事によると、最も利用しているQRコード決済サービスはPayPayで46.7%とダントツです。一方、J-Coin Payはわずか0.1%です。

日経クロストレンド記事より抜粋

銀行の電子マネーは浸透しない

J-Coin Payは、みずほ銀行と全国の90を超える地方銀行が連携しており、もっと利用者が増えてもいいはずです。しかし上位のサービスとのシェアは広がるばかりです。

この差の理由を考えてみました。

 QRコード決済では後発

利用者が少ない原因の一つかもしれません。

 特典が無い

PayPayやLINE Payのような大規模な還元キャンペーンなどはありません。

 加盟店が少ない

先程も書きましたが加盟店を銀行員が募集してたらダメです。

 勝手に売れると思っている

銀行は商品を作れば勝手に売れると思っています。依然としてプロダクトアウト(お願いセールス)から脱却していません。

このままだと、J-Coin Payは浸透しないで終わりそうですね。

銀行の競争相手

銀行の最大の収益源の貸出も競争激しいです。銀行同士の低金利競争以外に、そもそも借入する先が無くなりました。

借入以外の資金調達手段も増えてきました。例えばクラウドファンディングなどです。銀行から借入せずとも、事業が出来る環境も整ってきました。

危機感が薄い銀行員

一部の銀行は事業継続さえ危ぶまれています。特に地銀の危機感は相当なものだろうなと思います。

ところが、私がお会いする銀行員の中には、あまり危機意識が無い人もいます。「まあ、なんとかなりますよ」的な人が結構います。比較的、若い行員は相当危機感を持っていますが、年配の方からは、あまり危機感を感じません。

私は銀行という業種が消えてなくなるとは思いません。しかし、いまの銀行が全て生き残るとも思いません。銀行が再編されていくのは間違いありません。特に地銀は間違いなく合併・再編をしなければ生き残れないでしょう。

  • 金融庁は銀行の数を減らしたい
  • 地銀も数を減らすことを歓迎
  • 地銀は再編される

以上の点を勘案すれば、銀行は既に不安定業種です。

銀行員の社会的信用?

銀行員は世間体を気にします。もちろん誰でも世間体は気にすると思います。ただ銀行員は特に気にするように思います。
銀行員、特に支店長くらいになると田舎では「街の名士」です。支店長でなくても銀行に勤めているだけで、社会的に信用されます

銀行の名刺パワー

銀行で働いているときに気付かなかったことがあります。それは名刺の力です。
いまの会社の名刺だと「何の会社ですか」とたまに聞かれます。銀行員時代はそんなことありませんでした。社名に銀行と付いているから当たり前と思うかもしれません。ただ、「銀行という名称が付いているだけで何の会社か分かる」という点が凄いことだと改めて思いました。

銀行員は凄い

銀行員は会社名だけで身分を明らかにできる職業です。銀行員ならどんな企業にも訪問できます。個人の自宅にも入れます。なぜなら銀行員だからです。「銀行員なら安心」という人は世間にたくさんいます。
だから銀行員という職業を捨てるのは勇気がいります。何をしているか分からない人より、身分が明らかな人のほうが生活しやすいからです。

社会的信用は一人で作れない

私は転職するまで、この社会的な信用は別にそこまで捨てにくかったことはなかったです。ただ転職してみて理解しました。銀行員という職業は凄い信用力を持っていたんだと。
「職業は●●コンサルタント」というと若干怪しい(失礼かもしれませんが)けど、「銀行員です」って聞くと安心します(あくまでも主観です)。これは退職してから本当に感じました。もう銀行員じゃないと思うと、何だかもったいない気もしました。
社会的信用は自分ひとりの力だけでは作れません。

銀行員の社会的信用は今もある

銀行員の信用力は以前ほどではないかもしれませんが、今もあります。これは転職してみて気付いたことです。これは捨てにくいかもしれませんね。
  • 銀行員という職業は世間に認知されている
  • 名刺だけでどんな取引先にも訪問できる
  • 銀行の信用力のおかげで銀行員は仕

ということで、銀行員の社会的信用は高いです(あくまでも私の主観です)。

銀行員は退職なんて考えないほうがよいのか?

以上3つの捨てられないものを確認してきました。
社会的信用を除けば、どこの会社で働いてもそんなに大差はないでしょう。
ただ、やはり銀行員にとって退職という選択肢はあまり現実的ではありません。銀行員は退職なんて考えないほうがいいのでしょうか。

銀行を辞めたほうがよかったのか、辞めないほうがよかったのか

ぶっちゃけると、どっちがいいかは分かりません。無責任な話かもしれませんが、未来のことなんて誰にも分かりません

たまに「銀行から転職したけど、銀行のときの方がよかった」みたいな話を聞きます。それはそうかもしれません。でも、よく考えてください。
銀行にいた方がよかったと、なぜ分かるのでしょうか。もしかしたら銀行にいた方が不幸だったかもしれません。結局タラレバの話になります。

銀行からの転職成功

私の場合、年収は銀行時代よりも下がりました。銀行よりも安定した会社かと聞かれても、答えることは出来ません。一応、世間的に優良企業なので周りからは評価されました。転職成功組だとも言われました。でも周りに評価されたくて転職したわけではありません。何より転職が成功だったかどうかの判定は、今の段階で出来ません。ようするに、転職して良かったかどうかはまだまだ分からないんです。

未来が分かる人なんて、この世にいない

周りで私を褒めてくれる人に本当は聞きたいです。なんで転職に成功したと思ってくれるのか、と。銀行で働き続けていれば、不幸になったんでしょうか。それとも幸せだったんでしょうか。
どこで働いていても将来のことなんて誰にも分からない、と思いませんか。

銀行を退職して後悔する人もいる

色々な転職サイトを見ると「いまの条件よりも良くならないなら、転職する意味が無い」という人がいます。そう思う人は、転職しない方がいいでしょう。
絶対的な確証を得なければチャレンジしないというのは、チャレンジではありません。そういった人は転職には向いていません。そのまま銀行で働き続けたほうが幸せなはずです。確証を得ないと不安だという人は銀行を退職したら後悔します。
「将来のことなんて分からないからチャレンジしたい」という人だけ、転職すべきです。転職したい理由があるのなら、チャレンジすべきです。
何が起こるか分からないというのはドキドキします。それが人生の醍醐味だと私は思ってます。
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